携帯電話やスマートフォンは、個人のみならず法人でもよく使われていますが、法人契約の数で言えば、ソフトバンクが一番となっており、すぐに手配できる点が評価されているようです。
ただし、法人契約には必要な書類がいくつかありますので、ちゃんと準備をしておかないと、二度手間となってしまう恐れがあるのも事実です。
ソフトバンクと法人契約する流れはどうなっているのか、提出する書類には何か必要なのか記載します。
ソフトバンク法人契約に必要な書類
ソフトバンクと法人契約する流れは、大きく分けて2つ存在します。
1つ目は、ソフトバンクの専用問合せセンターへアクセスする方法で、問合せ後、営業担当の方から回答が来ますので、それに合わせて法人契約を進めていきます。
2つ目は、全国にあるソフトバンクのショップ(直営店および代理店)へ訪問する方法で、その場で法人契約を進めていきます。
・法人の確認書類
・法人の印鑑
・支払い方法に応じた関係書類
となりますが、さらに、契約をおこなう方によっては、法人に在籍している確認書類も必要となってきます。
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法人の確認書類
登記簿謄(抄)本、現在(履歴)事項証明書、印鑑登録証明書のいずれかとなっており、発行から3ヵ月以内の原本が該当します。
法人の印鑑
角印、丸印のどちらでも可能となっています。
支払い方法に応じた関係書類
支払い方法は、
・口座振替
・クレジットカード決済
・窓口払い
から選ぶことができますが、窓口払いに関しては、専用契約となる新スーパーボーナス、スマート一括、iPad へ加入しない場合のみ適用されます。
口座振替に必要なものは、口座名義、口座番号がわかるもの(通帳、キャッシュカードなど)と、金融機関届出印となります。
クレジットカード決済に必要なものは、代表者のクレジットカードとなりますが、
・VISA
・マスター
・JCB
・アメリカンエキスプレス
・ダイナース
のいずれかが対象となります。
窓口払いに必要なものは、請求に応じて支払うため特にありません。
社員や関係者を介して契約をおこなう場合、本人確認書類と在籍確認書類が必要となります。本人確認書類に必要なものは、運転免許証やパスポートなどの身分証明書となります。在籍確認書類に必要なものは、社員証や名刺などの正規に法人が発行した証明書となります。ただし、代表者本人が契約をおこなう場合、法人の確認書類へ当人であることが証明されるため、確認資料は特に必要ありません。
ソフトバンク法人契約はネットでもできる?
個人契約の場合、ネットで機器購入から契約までの手続きをおこなうことは可能ですが、法人契約の場合、現状ではネット上で契約を進めることはできません。
ネットでの申込は、あくまで問合せまでとなっており、その後、営業担当からの回答が着次第、商談を進めることになります。
一般的な商談は、外商となっており、営業担当者が会社を訪問して、事実確認をしながら契約をおこなう流れとなります。
機種の選定、料金プラン、契約台数(回線数)、支払い方法などを商談し、見積もりを提示してもらうのですが、発注する意志が固まると、前述した必要な種類を用意して契約手続きに入ることになります。
契約の流れおよび問合せ方法は、公式サイトで紹介されていますのでご参照ください。
契約までの流れ
→ https://www.softbank.jp/biz/mobile/contract/new/
ソフトバンク法人契約はショップ(店舗)でもできる?
ソフトバンクとの法人契約ですが、外商による方法が一般的ではあるものの、すぐにでも携帯電話やスマートフォンが必要な場合もあるかと思われます。
そのようなときは、直接、ソフトバンクのショップ(直営店および代理店)へ訪問すれば、その場で契約ができて、機器をすぐに入手することが可能となっています。
必要な種類については、前述した通りとなっており、ショップへ来店するうえで特別な書類は特にありません。
ただし、ショップの混み具合によっては待たされることもありますし、一度に多くの機器が必要な場合、在庫切れの心配もありますので、来店前に電話などで相談した方がスムーズに契約できると思います。
お近くのソフトバンクのショップを簡単に検索したり、来店予約したりするサービスがありますので下記にリンクを貼っておきます。
店舗検索
→ https://www.softbank.jp/shop/
来店予約
→ https://www.softbank.jp/shop/reserve/
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